指導企業750社のうち、倒産企業0社!自身も絶対に倒産しない会社づくりを実現する社⻑の⼈材戦略を公開‼6 月 15 日(火)に無料オンラインセミナーを開催します

株式会社武蔵野(東京都小金井市、代表取締役社長:小山昇、以下武蔵野)は、6月15日14:30より、『5年後も生き残る組織の秘訣』と題しまして、経営者向け無料オンラインライブセミナーを開催することを決定いたしました。昨今の日本では、少子高齢化や増税、働き方改革、そして新型コロナウィルス(Covid-19)など信じられないほど様々な要因で経済が変化し続けています。小山は毎年、5年で売上2倍を達成するための計画を立てています。そんな、常に5年先を見つめる小山の人材戦略が、皆さまの経営に活かされることとなれば幸いです。

■強い組織に欠かせない人材戦略

時代の変化は決して経済構造だけではありません。最低賃金の見直しによる消費動向の変化、人口の変化、大卒求人倍率の変化、就活ルールの変化、そして就活生のトレンドの変化と多岐にわたります。経営者はこれらを決して見落とさず、常に変化に向き合い長期的な事業計画を運用していく必要があります。

ここで生まれるパワー戦略こそが、まさに「人材戦略×経営計画書」です。

会社が生き残るには変化する市場・お客様に、自社を対応させていけるかどうかがカギとなります。

さらに、中小企業が長期的な成長を実現するには、人材戦略が必須となります。

経営計画書を使って経営方針を可視化し共有することで方向性を統一し、同じ方向を見つめられているからこそ人材を育てやすくなります。

 

■時代の変化に対応できる企業は不測の事態でも動じない

小山は常に、「今と同じやり方では会社は成長しない」と断言します。

例えば、新しい技術が生まれ革命が起こったとき、いち早くそれに対応できた企業は大きくシェアを伸ばすことができます。一方で、変化を恐れ現状維持に甘んじていると、やがて時代にもライバルにも取り残されていきます。

ここで必要になってくるのが、「5年で売上を2倍にする長期事業計画」です。

この計画は並大抵の努力では実現できません。

今までの経営を変えることで、会社として新しいことにチャレンジする必要が出てきます。時代とともに移り変わる経営環境に応じて会社を変革していかなければ、企業経営は成り立ちません。

 

実際にコロナ禍における大混乱の中でも給与保証をし、且つ100名規模の人事異動を行った武蔵野は、現在も日々進化を続けながら組織強化を実現しています。

2021年4月19日(月)に開催予定の同規模セミナーでは、1800名以上のお申込みをいただく大注目のオンラインライブです。

お見逃しなく!

■開催詳細

小山昇の経営者向けセミナー 『5年後も生き残る組織の秘訣』

日   時:2021年6月15日(火)14:30~16:00

参 加 費:無料

講  師:株式会社武蔵野 代表取締役社長 小山昇

株式会社武蔵野 取締役 佐藤義昭

 

詳細ページ:https://bit.ly/31wOIcC

 

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各種メディアの取材を随時、お受けしております。
ご希望の方は、下記お問い合わせ先にご連絡ください。

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【お問い合わせ先】
企業名:株式会社武蔵野
担当者名:保科 ひかり
TEL:042-380-6340
E-mail:market@musashino.jp

 

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■小山昇プロフィール
株式会社武蔵野 代表取締役社長。1948年、山梨県生まれ。東京経済大学卒業後、
日本サービスマーチャンダイザー株式会社(現在の株式会社武蔵野)に入社。
1977年に株式会社ベリーを設立し社長に就任、1989年に現職に就任。
1990年、株式会社ダスキンの顧問に就任。1992年顧問を退任、現在に至る。
日本で初めて「日本経営品質賞」を2度受賞。
その経験をもとに、現在コンサルティング会員750社以上の指導を行い、『実践経営塾』『実践幹部塾』など全国で年間240回以上のセミナーを行なっている。

▼小山昇書籍サイト:http://amzn.to/3breAwt

【主な著書】
『5年で売り上げ2倍の経営計画をたてなさい』(KADOKAWA/中経出版社)

『社長、採用と即戦力の育成はこうしなさい!』(プレジデント社)

『人材戦略がすべてを解決する』(KADOKAWA)

 

【株式会社武蔵野】
本社:〒184-0011 東京都小金井市東町4-33-8
代表者:小山昇
設立:1964年
電話番号:042-383-6340
URL:http://www.musashino.co.jp

事業内容:
経営コンサルティング
・経営サポート事業
・コンサルティング事業
・M&Aビジネスマッチング事業
・採用コンサルティング事業
・社長のサポート事業
・マーケティング事業

地域支援事業
・クリーンサービス事業
・ケアサービス事業
・ライフケア事業
・クリーン・リフレ事業

 

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